映像配信技術やNGN等のインフラ整備も進み、液晶やプラズマ等の薄型ディスプレイの低価格化も追い風となり、デジタルサイネージ市場は拡大しています。

デジタルサイネージ事例や、事業者のビジネスモデルや最新動向、関連企業の参入状況、市場の動向等を把握し、今後のデジタルサイネージ市場の方向性を予測しました。

大型LEDやマルチビジョンシステム等の大型映像分野の市場調査において20年以上の実績を持つシード・プランニングが自信をもってお薦めするマーケティング資料です。

本資料をデジタルサイネージ関連システムベンダー、コンテンツベンダー、ハードウェアメーカーに活用いただき、デジタルサイネージ市場促進の一助となれば幸いです。

◇2008年の国内市場規模は推定560億円

本調査対象の事業者の動向をベースに、2008年のデジタルサイネージ市場規模を推定すると、

・ハードウエア（表示装置・サーバー・プレーヤーなど） ＋通信回線費用＋配信ソフトウエア＝311億円

・表示コンテンツ（ニュース・天気予報などの情報料、広告費、販売促進費など）＝248億円

合計で約560億円と推定されます。

◇有望分野は「広告・販促」、課題は広告・販促効果の検証

デジタルサイネージ市場は、ここ数年30〜50％の成長をしており、従来のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌、インターネットに次ぐ新しい広告媒体として期待されています。
これは、デジタルサイネージが顧客セグメントにあった広告をタイムリーに露出でき、顧客を「リアル」に捉えることができるためで、今後、その効果が認識されるようになれば既存のアナログ看板・ポスター・POPなどをリプレースする可能性があります。
だが、デジタルサイネージが広告媒体として認知されるためには、広告効果を測定しその効用を示さなくてはなりません。そのためには以下の課題があります。

・広告効果の測定方法の確立と効果指標作り
・販促の観点から購買との相関の検証と効果指標作り
・効果指標の業界標準化

◇2015年には1兆円市場に成長する可能性も

デジタルサイネージビジネスで最も期待されているのが広告・販促分野であるが、媒体価値が認知されて、広告・販促媒体として順調に成長した場合、その市場規模はどの程度になるかを試算しました。

その結果、2015年にはデジタルサイネージ市場全体で1兆円を超える可能性もあることがわかりました。
2008年時点ではハードウエア・回線費用・配信ソフトなどのハードウエア系の比率が高いが、2011年にはこの比率が逆転。2015年には市場全体の約 60％がコンテンツ・広告・販促などのソフト系、40％がハードウエア・回線費用・配信ソフトなどのハードウエア系になると推定されます。

◇調査対象

・デジタルサイネージ事業者・設置者
（独）国立科学博物館
(株)ジェイアール東日本企画
台東区（台東区役所　危機管理室　生活安全推進課）
東京ミッドタウンマネジメント（株）（東京ミッドタウン）
日本カーライフアシスト（株）
（株）パス・コミュニケーションズ
森ビル（株）（六本木ヒルズ）

・デジタルサイネージシステムベンダー
アイティ・ニュース(株)
シャープ（株)
ソニー(株)
凸版印刷（株)
（株）ナノオプト・メディア
日本電気（株）
(株)バンテン
パナソニック（株）
ピーディーシー(株)
富士通（株）
三菱電機エンジニアリング（株）

・その他関連企業・団体
デジタルサイネージコンソーシアム
デジタルサイネージ総研（（株）ジャンムー）

◇調査項目

・市場動向
・市場規模
・デジタルサイネージ事業概要
・デジタルサイネージ納入例　等

◇調査方法

・訪問面接調査
・ヒアリング調査
・Web等公開情報収集等

◇調査期間
　2008年8月〜10月

第１章 デジタルサイネージ市場の現状

1. デジタルサイネージとは
2. デジタルサイネージ市場の参入企業

第２章 デジタルサイネージ市場の今後の方向性

1. 参入企業の方向性
2. デジタルサイネージの市場性
3. デジタルサイネージの課題と対策
4. デジタルサイネージの市場規模

第３章 デジタルサイネージ関連事業者の動向

1. デジタルサイネージ関連事業
2. デジタルサイネージ事業者・利用者
3. デジタルサイネージシステムベンダー
4. その他

第４章 デジタルサイネージの導入事例

1. 国内導入事例
2. アジアの参入企業

第５章 資料

1. 広告費関連資料
2. 分野別資料
3. フルカラー大型映像システム関連資料
4. デジタルサイネージコンソーシアム資料